日本語資料の調べ方

　　日本語の資料を検索する場合に、大まかに区分すると下記の３つに区分でき、それぞれの検索方法がまったく異なります。　　　　

明治以前に成立した資料　　

　基本的に『国書総目録』『古典籍総合目録』を検索します。所蔵機関は「国会」「内閣」「日比谷」のように省略して記載されています。その後に活字本についての情報があります。このほか、人文系を基本とした『国文学資料館マイクロ資料目録』（年刊）がある程度で、現在のところ『国書総目録』以上の合理的な検索手段は他にありません。

明治以後に出版された資料

　当館所蔵資料については、図書、逐次刊行物（雑誌・新聞）の書誌データベースを、国立国会図書館の中からも館外からもNDL-OPACで検索ができます。また、国立情報学研究所のサイトもあります。

国や各地域の行政資料、個人文書等　

　これらの資料全体を合理的に検索する方法はありません。国立国会図書館では憲政資料室の個人文書やGHQ文書などがそれに当たります。各館で資料群に合わせて独自の所蔵資料一覧を作成しており、それらの目録で検索するケースがほとんどですが、最近では、目録を搭載している各機関のサイトがあります。また、文書をそのまま搭載している機関もあります。すでにアジア歴史資料センターが下記三館の資料の検索と原文書を搭載したサイトを公開しています。

　�@　国の行政関係の文書

　　　新しい資料は各省庁、古い資料の一部は国立公文書館、例えば、日本国憲法の原文。

　�A　戦争（特に第2次世界大戦関係の資料）

　　　防衛庁防衛研究所図書館史料閲覧室で公開、部分的に戦史叢書として出版。

　�B　外交関係

　　　日本外交文書に掲載されていない文書などは外務省外交史料館で所蔵。

　�C　個人的な資料、地域の行政資料

個人の固定資産の一覧（→各地の登記所）、各地域の都市計画図（→各地域の役所など）、県・市の行政資料（→各地の役所）

�D　各地域で所蔵している文書類、地方文書など

南部藩の資料、薩摩藩の資料などで、基本的には、その地域に残されていることがほとんどです。これらの所在を調べるには、『歴史資料保存機関総覧』などのツールを手掛かりに、所蔵していそうな機関を探します。

日本関係参考図書の選書

　

日本の参考図書の選書について

　新しい参考図書については、紙媒体では『日本の参考図書　四季版』（国立国会図書館編集　日本図書館協会発売　年3回刊行　定価各600円）から情報を得られます。

　なお、当館のホームページにある「テーマ別調べ方案内」を開き、その画面の下「調べるための本（参考図書紹介）」に、当館で整理の終わった図書の中から下記の要領により記述した参考図書の一覧が掲載されています。

　また、明治以後から1997年頃までに出版された図書を収載する『日本の参考図書』が2002年9月に出版されました。（日本図書館協会　定価25000円）　

＜選択・記述の基準＞　

1. 当館で受入・整理の終わった参考図書を網羅的に採録することを基本とする。

2. 編集方法は、主題情報部の職員などが『日本全国書誌　週刊版』から選び、各担当者にデータが送られてくるので、実際に資料を見て選択した上で解説を書く。

3. 解説には資料の評価や判断を示す言葉は用いない。

4. 「凡例によると大学生を対象とした」、「○○○用をめざし編集した辞典」のような記述をする。

5. 年刊や継続している資料は最初の版に解説を書く。

6. 書名から内容がはっきりわかるもの、内容が一過性で専門的ではないもの、重版には解説を書かない。

　

年号・年代について（説明の際に用いる年代・年号のめやす）

　　　明治以前・・・1867年以前、徳川幕府（江戸幕府）の崩壊までの時代　　　

　　　明治時代・・・1868年から1912年７月30日（明治元年〜明治45年）

　　　大正時代・・・1912年７月31日から1926年12月25日（大正元年〜大正15年）

　　　昭和時代・・・1926年12月26日から1989年1月７日（昭和元年〜昭和64年）

平成時代・・・1989年1月8日から（平成元年〜　　　　＜2005年は平成17年＞）

　　　戦前期・・・・1945年８月15日（昭和20年）までをさす

　　　戦後期・・・・1945年８月16日（昭和20年）以降